2007
You Tubeの哲学「自分自身をブロードキャストする(broadcast yourself)」は創業以降、どんどん薄められている。
「自分自身で作ったオリジナルのショートムービーなどの(投稿者が著作権を有する)作品をアップロードするための自己発信の場を提供する」というビジョンを持つYou Tubeは、著作権処理されていない動画(テレビ番組などを丸ごとそのまま、もしくは一部をそっくりアップロードしている動画)に埋め尽くされた。
動画投稿サイトとして圧倒的なリーダー(動画投稿市場のシェアの半分を占める)であるYou Tubeの魅力は、当初の哲学、ビジョン、目的とはズレた、著作権処理されていない動画の物量によって支えられている。
「自分自身で作ったオリジナルのショートムービーなどの(投稿者が著作権を有する)作品をアップロードするための自己発信の場を提供する」というビジョンを持つYou Tubeは、著作権処理されていない動画(テレビ番組などを丸ごとそのまま、もしくは一部をそっくりアップロードしている動画)に埋め尽くされた。
動画投稿サイトとして圧倒的なリーダー(動画投稿市場のシェアの半分を占める)であるYou Tubeの魅力は、当初の哲学、ビジョン、目的とはズレた、著作権処理されていない動画の物量によって支えられている。
昨年末から、You Tube、Bolt、Grouperといった動画投稿サイトとMy Space等SNSサイトが、Viacomなどコンテンツホルダー側から著作権処理されていない動画を削除するように強い圧力をかけられている。
これらのYou Tube上の著作権処理されていない数多くの動画は、コンテンツホルダー側にとっては、プラス材料ともマイナス材料とも言える。
プラス材料としては、ユーザーのクチコミ促進、無料のPR効果の役目を果たしているかもしれないこと。莫大な視聴者を集めるYou Tubeであるから、このPRとクチコミ効果は、実際に相当高いはずである。コンテンツホルダー側との交渉において、You TubeはこのPR効果の高さを訴求しているだろう。
マイナス面は、You Tube上で無料で価値あるコンテンツが視聴され、コンテンツホルダー側には1円も入らない仕組みであること。
短期的、中長期的な視点で見たとき、果たして、コンテンツホルダー側は、You Tubeの存在によって、得をしているのだろうか?損をしているのだろうか?
またコンテンツホルダーは、寡占的かつ支配的なコンテンツ流通サービスの影響力を危険視する傾向がある。「音楽レーベルにとってのMTVやアップルのiTunes Music Storeのような存在」、「映画制作配給会社にとってのHBO(ペイ・パー・ビュー型映画チャンネル)のような存在」を恐れる。
コンテンツホルダー側は、You Tubeはすでに動画投稿サイトの圧倒的なリーダー企業であり、その存在感をあまりにも巨大化させないように手を打たなければならないと考えているだろう。
特にViacomやNBC Universalは、超大物SNSサイトのMy Spaceをまんまと上手く手に入れたNews Corpに比べて、ネットデジタルコンテンツ事業に対して出遅れている。だからこそ、You Tubeに強く当たらざるを得ない。
You Tube(大物CGM=ユーザーパワーの象徴)はコンテンツホルダーの敵でもあり、味方でもある。コンテンツホルダーはYou Tube等CGM型エンタテインメント流通チャネルとの適切なつき合い方と上手い距離感を見つけ出さなければならないだろう。
すべては、今後のYou Tubeとコンテンツホルダーの提携のための交渉なのであろう。You Tube側もコンテンツホルダー側も少しでも自社有利に提携交渉を進めるために、あの手、この手の交渉カードを出しているのだろう。
You Tube上で、コンテンツホルダー、You Tube、ユーザーの3者が皆、満足できるバランスの取れた価値提供の仕組みができること、バランスの取れたCGMとコンテンツホルダーの提携が進むことを望みたい。
関連ニュース
ITMedia|YouTubeの違法動画対策にメディア企業が不満
「E相棒」内の関連記事
●You Tube、Facebook、My Space等CGMベースの新興エンタテインメントとMTV他伝統的なメディアの競争
●You Tube、Google Video、Bolt、Grouper等動画投稿サイトの成長性の高さと課題の重さ
●アドボカシーマーケティングとは100%顧客の立場になって徹底的に顧客を支援する、擁護すること
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プラス材料としては、ユーザーのクチコミ促進、無料のPR効果の役目を果たしているかもしれないこと。莫大な視聴者を集めるYou Tubeであるから、このPRとクチコミ効果は、実際に相当高いはずである。コンテンツホルダー側との交渉において、You TubeはこのPR効果の高さを訴求しているだろう。
マイナス面は、You Tube上で無料で価値あるコンテンツが視聴され、コンテンツホルダー側には1円も入らない仕組みであること。
短期的、中長期的な視点で見たとき、果たして、コンテンツホルダー側は、You Tubeの存在によって、得をしているのだろうか?損をしているのだろうか?
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