☆E☆相棒
HOME≫≫[PR]≫YouTube他動画共有・オンデマンドビデオ≫[図解]YouTubeに対抗するNewsCorpとNBC Universalのオンデマンドビデオサービス構想が一部明らかになる
2007
メディアコングロマリット大手のNewsCorp.とNBC Universalは、3月22日、新しいオンデマンドビデオサービスのジョイントベンチャーを立ち上げると発表した。コンテンツ配信パートナーとしては、ポータルサイトのYahoo、MSN、AOLが名を連ねている。
今回のオンデマンドビデオサービス会社立ち上げの説明をまとめると以下の図のようなイメージになるでしょう。まだ明らかにされていない部分が多い。
今後の注目のポイントとしては
オンデマンドビデオのジョイントベンチャー運営側
●ジョイントベンチャーのメンバーにViacomが参加するのか?
●収益モデル。広告収入型無料視聴、有料コンテンツ。。。
●単なる動画配信だけのサービスなのか?それともYouTubeのようにコミュニティ要素も付加するのか?
コンテンツ戦略とコンテンツ配信パートナー
●コンテンツのラインナップの充実度合い
●YouTubeはコンテンツ配信パートナーに参加するのか?
●動画コンテンツは、Yahooなどの配信パートナー経由だけから見れるのか?自社サービスとして直接配信もするのか?
●NewsCorp.所有のMySpaceも配信パートナーに参加するのか?
●Yahooなどポータルが動画配信事業を、自社内サービスと統合して付加価値をつけたりできるのか?
●映画等コンテンツの配信タイミングの位置づけ(米国映画館、海外映画館、ペイパービュー放送、DVD、ケーブル放送経由のビデオオンデマンド、米国テレビ放送、海外テレビ放送といった映画コンテンツが再利用されるタイミング=ウィンドウ)はどうなるのか?
ユーザー側の参加度合い・マッシュアップ
●動画コンテンツは、ユーザーがブログやSNSに貼付けることを許すのか?
●オンラインビデオ編集サービスなどでユーザーが動画をマッシュアップすることを許すのか?
●YouTubeのようにユーザーの動画投稿も許すのか?
YouTubeとの競合度合い
●このサービスがどの程度YouTubeのビジネスに影響を与えるのか?
●ViacomとYouTubeの著作権問題における対立関係にどのような影響を与えるか?
この手のジョイントベンチャー事業は、ほとんど上手くいったケースがない。各社の利害関係の調節が大変であろうし、スピーディーな展開が難しく、なかなかユーザー寄りの使い勝手が良いサービス思考にもなれないだろう。上記のポイントで、今後のサービス展開の進展と影響度合いを注目していきたい。
関連記事
動画共有投稿(ビデオシェアリング)ビジネスの市場動向とサイトリンクのまとめ
CNET|NBCとNews Corp.、YouTube対抗映像ネットワークを設立へ
ITMedia|News Corp.とNBC、「YouTube対抗」サイト立ち上げへ
今回のオンデマンドビデオサービス会社立ち上げの説明をまとめると以下の図のようなイメージになるでしょう。まだ明らかにされていない部分が多い。
今後の注目のポイントとしては
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●ジョイントベンチャーのメンバーにViacomが参加するのか?
●収益モデル。広告収入型無料視聴、有料コンテンツ。。。
●単なる動画配信だけのサービスなのか?それともYouTubeのようにコミュニティ要素も付加するのか?
コンテンツ戦略とコンテンツ配信パートナー
●コンテンツのラインナップの充実度合い
●YouTubeはコンテンツ配信パートナーに参加するのか?
●動画コンテンツは、Yahooなどの配信パートナー経由だけから見れるのか?自社サービスとして直接配信もするのか?
●NewsCorp.所有のMySpaceも配信パートナーに参加するのか?
●Yahooなどポータルが動画配信事業を、自社内サービスと統合して付加価値をつけたりできるのか?
●映画等コンテンツの配信タイミングの位置づけ(米国映画館、海外映画館、ペイパービュー放送、DVD、ケーブル放送経由のビデオオンデマンド、米国テレビ放送、海外テレビ放送といった映画コンテンツが再利用されるタイミング=ウィンドウ)はどうなるのか?
ユーザー側の参加度合い・マッシュアップ
●動画コンテンツは、ユーザーがブログやSNSに貼付けることを許すのか?
●オンラインビデオ編集サービスなどでユーザーが動画をマッシュアップすることを許すのか?
●YouTubeのようにユーザーの動画投稿も許すのか?
YouTubeとの競合度合い
●このサービスがどの程度YouTubeのビジネスに影響を与えるのか?
●ViacomとYouTubeの著作権問題における対立関係にどのような影響を与えるか?
この手のジョイントベンチャー事業は、ほとんど上手くいったケースがない。各社の利害関係の調節が大変であろうし、スピーディーな展開が難しく、なかなかユーザー寄りの使い勝手が良いサービス思考にもなれないだろう。上記のポイントで、今後のサービス展開の進展と影響度合いを注目していきたい。
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