オフラインイベントを活用したCGMのブランディング事例：My Spaceが英国でロックコンサートを主催準備

SNS最大手のMy Spaceは、１０バンドが参加する「the Bleep Bleep Tour」(４都市で開催予定)という名のロックコンサートを英国で主催する。SNSサービスの中でも音楽を特に重視しているMy Spaceは、昨年も、５０バンドが参加した「MyFestival」(５都市で開催された)を主催していた。

You Tube、Facebook、My Space等CGMベースの新興エンタテインメントとMTV他伝統的なメディアの競争

メディアコングロマリットViacom傘下の人気音楽チャンネルMTVをはじめとする伝統的メディアが、SNSサイト最大手のMy Space（親会社はメディアコングロマリットのNews Corp）や米国２番手のSNSサイトFacebook(全米の大学生しか参加できない特化型SNSだったが、現在では範囲が広がり、企業、組織、大学、高校発行のメールアドレスを持つ者であれば、登録できることになっている。)、および動画投稿・共有サービス最大手のYou Tube(親会社はGoogle)等新興デジタルメディアの急成長に顧客(特に１０代、２０代の若者)の時間と関心を奪われ、苦戦している。

You Tube、Google Video、Bolt、Grouper等動画投稿サイトの成長性の高さと課題の重さ

You Tube、Bolt、Grouper、My Spaceをはじめとする米国系動画投稿サービスが大人気で、莫大なPVを稼ぎだしている。また国内でもmixiなど人気SNSに動画投稿機能は実装され、携帯版SNSのモバゲータウン等にも動画投稿は実装されてきている。しかし、動画投稿サービスの人気の要因は、課題要因としても大きな問題になってきている。

大物プレイヤーが続々と参加、携帯モバイルSNS市場が超過熱状態

コミュニティサイトは携帯キャリアの公式サイトには、登録されないという常識は、もう一昔前の話になってしまったようだ。PC向きネットサービスとして大人気のSNS(ソージャルネットワークサービス)は、現在、モバイル(携帯電話)向きサービスに引っ張りダコとなっている。

ドコモ(NTT DoCoMo)の公式にmixi(ミクシー)とGREE(グリー)が2月6日に登録された。GREEは、すでにauと提携してau公式のSNSサービスEZ GREEを展開していた。

アップル、アマゾン、ウォルマート、大物が揃いだす、米国の映画やテレビ番組のネット経由のビデオ動画ダウンロード販売サービスが過熱

米国の映画やテレビ番組のネット経由のビデオ動画ダウンロード販売サービスが過熱してきている。アップル、アマゾンといったネット販売の巨人に加えて、リアル店舗の巨人ウォルマートも参入してきた。

もともと米国では、ネット経由でのビデオダウンロード販売分野には、CinemaNow、大手ハリウッド映画メジャーのジョイントベンチャー事業のMovieLinkといった先行サービスが存在していた。

何らかの思惑と利害や意図的な偏りと捏造が感じ取れるクチコミ活用マーケティングの危険性「企業の不誠実なクチコミ活用によるブログとSNSの炎上増加」

顧客によるクチコミや情報共有は、想定外の特定の方向に偏ったり、何らかの思惑や利害によって手を加えられた場合、事実とは全く異なる嘘情報になってしまうことがある。

虚偽情報が氾濫しないようにする抑制の仕組みや工夫が必要である。

さすがのアップルのiTunes Music StoreもCDレンタルが相手では分が悪い？

アップルのiTunes Music Storeやナプスター(Napster)等デジタル音楽配信会社や音楽レーベルにとって悩みの種は、CDレンタルの存在であろう。

CDレンタル利用の普及：CDレンタルで安く楽曲を入手し、パソコンに楽曲データを取り込み、携帯音楽端末のアイポッド(iPod)へ転送というパタン

デジタル音楽配信事業のビジネスモデルの違い、「所有」か「レンタル」か

なぜNapster(ナプスター)型サブスクリプション(レンタル無制限視聴サービス)モデルが苦戦し、iTunes Music Store型ダウンロード販売(所有)モデルが有利なのか？

デジタル音楽配信事業における所有とレンタルの違いは、例えば、映画と音楽の視聴特性の違いを比べて考えてみると、分かりやすいかもしれない。

「トラフイック」「システム」「ノウハウ」の３つの顧客価値視点から、アマゾンジャパンのショッピングモール参入の課題を考える

Amazon(アマゾン)ジャパンも、とうとう、自前店舗展開だけでなく、楽天やヤフー同様に場所貸し業に参入してくるようです。

米国のアマゾンは、自社サイトが持っている強力な資源、すなわち、巨大なトラフイックと先進的なCRMシステムを武器として、すでに、大手通販会社、ディスカウンター、カテゴリーキラーなどに場所貸し業を展開しています。

例えば、ランズエンド、オフイスデポ(office DEPOT)、ターゲット(TARGET)、メイシーズ(macy's)、セフォラ(SEPHORA)など超有力な小売り企業が米国アマゾンの場所を借りて商売をしています。

オンラインショッピング市場は今後も急速な成長が期待されており、アマゾンジャパンは、自前商品だけでの成長展開には規模拡大とスピード勝負に限界があると考えたのでしょう。

アマゾンジャパンは、「自前で展開する事業を、書籍や音楽やDVD等データマイニングが特に有効である一部の分野に絞り込む」ことが最も得策と考えられます。すべての商財を自前で展開するべきではないと判断するのは妥当でしょう。

現代の消費行動、ネット利用行動は「宝探し」そのもの

賢い洗練された消費行動や情報探索行動をしているお客様は、「宝探しのハンター」そのものなんですね。価値ある商品サービス、価値ある情報は、宝物そのもの。

宝物であるべきですから、もっとお客様に役立つ、特別なショッピング体験や特別な商品サービス、特別なコンテンツを提供しなければいけませんね。

自分たちの商品サービスが宝物と言えるだけの価値を果たして持っているのであろうか？と反省することが大事でしょう。

Googleなどの優れた検索エンジンによって、ほんとに自分が求めている宝物がネット上で探しやすくなった。Googleが生まれる前のキーワード検索は、かなり粗悪でしたからね。

企業は、もっと優れた宝物自体を作らなければならないし、宝物を探しやすくしなければならないし、これがあなたの求めていたお宝ですよ！と自信を持って、上手く、お客様を納得(共感)させなければならないでしょう。

お客様が本当に求めている宝物を上手く特定し、宝探しを徹底的に支援するのがオンラインショッピングの道＝アドボカシーマーケティングの道なんだろうな。。。

掘り出し物の宝庫であるヤフーオークションやイーベィは、典型的な模範例なのでしょう。もっと多くのユーザーをひきつけ、訪問していただいた貴重なユーザーをもっと巻き込まないといけませんね。

ネットの特性をもっと最大限に活かした仕組みを考えたい。WEB2.0は単なる通過点に過ぎないでしょう。